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金の魅力

金の特徴
金の需要
金の供給
金の価格変動の要因

金の特徴

金は、限りある希少性の高い資源で、人工で作り出すことは技術的に極めて困難だと言われています。
また、「金」はモノ（実物資産）であると同時にマネー（通貨）でもあるという2面性をもっています。金の通貨性に終止符が打たれた現在でも、主要国政府の中央銀行は、その資産の一部を金で保有し続けており、金は商品の中でも特殊な地位にあると言えます。

金と他の金融商品を比較すると、株式や債券などのペーパー資産は信用に基づいて発行されたものであり、企業の倒産や経済状況に影響を受けた発行体の破綻等で、その価値がゼロになるとただの紙切れになってしまいます。一方「金」は発行主が存在しないので信用リスクは無く、金そのものに価値がある実物資産であるため、金の価値がゼロになるということは考えにくいと思われます。
また、品質自体は永遠に変わることがなく、その価値は世界共通で、いつでもどこのマーケットでも換金することが出来ます。

金の需要

金の需要は、宝飾品用が多く、その他にも金地金、金貨、歯科医療用、電子機器用、工業用（IC、LSIなどの電子部品や接点材料）など様々ものがあります。そして、世界の消費の55％は、インド・イタリア・トルコ・米国・中国のわずか5カ国によるもので、その内、宝飾品としての需要が金の需要の2/3以上を占めています。

特にインドは、婚礼の際に大量の金を求める習慣があり、単国だけで欧州とほぼ同じ程度の大量消費国となっています。一般的に宝飾品の需要は、価格が安定していて、ゆっくりと上昇している時に需要が増え、価格が不安定なときは減る傾向があります。また、発展途上国の市場における宝飾品の消費は、最近の経済危機によって一時的に消費が落ちたものの、最近まで急速に拡大を続けていますので、中国を含むいくつかの国では、今後需要が拡大する可能性があります。そして、投資の面からも金の需要も拡大してきており、2008年末までの5年間で価格が約41％上昇したことから、投資が需要拡大の大きな要因とも考えられています。また、医療や電気部品などの工業用としての需要は全体の約11％を占めていますが、最近の研究で生物医学において、多くの新しい実用性が明らかになってきています。

金の供給

これまでに全世界で産出された量は約16トン、これは競技用の50メートルプール3杯分相当の量でしかありません。さらに、現在地球に埋蔵されている金の大部分は採掘が困難な場所にあり、現代技術を駆使しても約７万トン（プール約1.5杯分）に過ぎないと推定されています。

金の採掘は、南極大陸を除くすべての大陸の鉱山で生産されており、ごく小規模なものから巨大な規模のものまでにわたり、世界中には数百の稼動中の金鉱が存在します。現在、世界の鉱物生産の全体的なレベルは比較的安定しており、開発中の新しい金鉱は、世界的な生産量を大幅に拡大するためというよりも、現在の生産を引き継ぐためのものと考えられています。また、金鉱生産はリードタイムが長く、新しい金鉱では操業開始までに10年以上かかる場合もあるため、急に金の需要が拡大しても、簡単に短期間で増産はできないという特徴ももっています。しかし、金はほとんどの場合、リサイクルが可能で、溶かして再精製して再利用できるため、再生金によって急に取引量が増大した場合でも問題がない程度の供給源が確保されており、金価格の安定に役に立っています。実際、2004年から2008年にかけて、リサイクルされた金の年間当たりの供給量は平均28%を占めていました。そして、採掘・リサイクル以外の供給元である中央銀行、超国家的組織（国際通貨基金など）は、現在、準備資産として、世界中の金の地上在庫の1/5程度を占めているといわれており、2004年から2008年にかけて、年間平均447トンを供給しています。 1999年以降、金価格の安定を目的として、世界最大の金保有銀行15行からの売却について、中央銀行金協定（CBGA）で規制されています。

金の価格変動の要因

商品として考えると、その需給関係が金価格の決定要因になります。供給面を見てみると、新産金量は2001年をピークに減少傾向にあります。例えば、世界最大の新金国・南アフリカでは、鉱山の老朽化、賃金及びエネルギー価格上昇による生産コスト増大などにより減産に歯止めがかからない状況です。

一方、金の需要面を見てみると、その用途は様々で宝飾用はもちろん、最先端の電気製品、歯科用材、ハイテク産業用の資源、などの重要な役割を果たしており、今後もこのような需要が拡大していくと思われます。

このようなことから考えると、金の希少性の高さから、金の価値が高まっていくことが考えられます。それ以外にもさまざまな価格変動の要因が考えられますので、下記に列挙してみました。

原油価格
国際商品の代表格である金と原油にはある程度の相関性があるとされています。例えば､原油価格が高騰すれば､インフレ懸念からインフレ･ヘッジとして金の需要が高まり金価格上昇につながります。

地政学的リスク
世界的なテロ不安や政情の悪化といった地政学的リスクが高まると､有事の金買いで株式市場をはじめとしたさまざまな市場から金市場へ資金が流入します。

金ETF
金ETF(上場投資信託)という金に投資する商品があり、手軽に個人投資家が金に投資できるようになってきました｡また､年金基金などの機関投資家の大型資金も金市場へ参入しています。

アジア、中東地域の需要動向
1980年代以降､欧米での投資需要が伸び悩んだ際に､経済成長を背景としたアジア地域での金購入や､オイル・マネーによる中東産油国での金投資が、世界の金投資需要を支えたことが一因となっています。

株価
世界的な株安のなどの際に資金の逃避先として､金市場ヘ資金の流入が起きたり､株価上昇時にする流出するケースが増えています。しかし､逆に､ファンド等が許容リスクの低下や損失の穴埋めとして金を売却することもあります。

為替
金の国際価格はドル建ての金価格を元に行われています。例えば日本の場合、円安になれば輸入コストが上昇するので、金価格の上昇要因になります。

鉱山会社のヘッジ動向
鉱山会社は1980～90年代､金価格の下落を予想してヘッジ売りを行ってきましたが､近年、予想に反して金価格は上昇､2000年以降は買い戻しを余儀なくされており、今後の動向が気がかりです。

中央銀行の金保有
これまで多くの中央銀行は金の供給元としれてきました。しかし､近年、世界同時株安や基軸通貨であるドルへの不安を背景に安定資産の買いへ姿勢を変化させている中央銀行が見られます。

CRB指数
CRB指数は､｢インフレ指数｣とも称される国際商品市況のバロメーター｡CRB指数の構成品目の１つである金はCRB指数との連動性が高いのです。

原典：WGC、TOCOM

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